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Google広告のレポート作成なら「アドレポ」!広告の仕組みやアップデート情報、レポートサンプルなどをご紹介

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年々右肩上がりで成長拡大を続けるインターネット広告市場。その市場規模は取扱額約2兆4千億円にのぼります。その巨大なマーケットにおいて最大規模のシェアを誇るのが「Google広告」です。広告運用に携わる方なら知らない方はいないといって良いでしょう。私たちのレポートツール「アドレポ」はもちろんGoogle広告のレポート作成にも対応しています。
今回はGoogle広告の構成や特徴を解説すると共に「アドレポ」で作成したGoogle広告レポートのサンプルもご紹介します。

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広告レポート自動化ツール「アドレポ」

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Google広告とは?

Google広告は、世界最大の検索エンジンであるGoogleが提供しているインターネット広告です。ユーザーの属性や検索履歴、閲覧・購買などの行動に応じて、目標に適した広告を表示させることができます。

Google広告の掲載先には、Google検索・YouTubeなどのGoogleが提供する各種プラットフォームはもちろん、「検索ネットワーク」と呼ばれる様々な検索関連ウェブサイトやアプリ、「ディスプレイネットワーク」と呼ばれる世界200万以上のウェブサイトや動画、アプリがあります。
ディスプレイネットワーク上のウェブサイトを通して、世界中のインターネットユーザーの90%以上に広告を表示できるといわれており、その発信力の大きさがうかがえるでしょう。

Google広告を利用するためにはGoogleアカウントが必要ですが、逆に言えば、アカウントさえ持っていれば、簡単な設定作業ですぐに広告を配信できます。テキスト広告、動画広告、バナー広告、ショッピング広告など多彩な形態の広告を出せるのもGoogle広告のメリットです。
広告予算も自由に設定できるので、上手に運用すれば非常に高い費用対効果を期待できるでしょう。

Google広告の大まかな構成

Google広告には様々な種類があり、2022年8月時点では次にあげる広告で構成されています。それぞれの広告の特徴をよく理解し、業種やターゲット、目標に応じて使い分けることが必要です。

リスティング広告

ユーザーがGoogle検索を行った時に、検索されたキーワードに応じて、検索結果一覧の右側や上下に表示されるテキスト広告です。
検索語句に関連した内容の広告が表示されるため、商品やサービスを積極的に検索している、関心や購買意欲が高いユーザーにアプローチできます。
テキスト広告はクリエイティブ制作のハードルも低く、予算やキーワードを設定するだけで比較的簡単に始められるので、まずはリスティング広告から始めるという運用者様も多いのではないでしょうか。

ディスプレイ広告

YouTube・GmailなどのGoogleが所有するサービスや、「Googleディスプレイネットワーク」と呼ばれる200万以上のウェブサイト・動画・アプリに対して表示する広告です。
広告表示できる媒体が非常に多いため幅広い層に訴求できるのが大きな特徴で、認知度の向上やブランディングに適しています。

動画広告(YouTube広告)

Googleが運営する動画プラットフォーム・YouTubeに表示する広告です。広告は動画の前後や途中にされるもの、スキップ可能なものなど様々な掲載方法があります。
視覚と聴覚から多くの情報を伝えられる一方、ユーザーが最後まで再生せず離脱するケースも非常に多いため、クリエイティブの内容・質が広告効果に大きく影響します。

ショッピング広告

Google検索結果のショッピング枠に表示される広告です。
一般的なECサイトの商品一覧と同様、商品名・商品写真や価格などが表示されるのが特徴です。購買意欲が高く、他商品との比較検討の段階にあるユーザーを購入に結びつけるのに適しています。

モバイルアプリインストール広告

ウェブサイトやLPでは、「Google Play」や「Apple App Store」のアプリページに誘導する広告です。Google検索結果やGoogleディスプレイネットワーク、YouTubeなどに表示されます。
アプリのインストール増を見込めるだけでなく、アプリの認知度を高める目的にも適します。

ローカル検索広告

GPSで取得した位置情報をもとに、店舗などの近隣にいるユーザーに対して店舗情報を表示する広告です。
広告には営業時間や所在地(Googleマップ)、レビューなどを表示でき、店舗のアピールと集客に大きな効果を発揮します。

Google広告の特徴・メリット

Google広告は、「アドレポ」を導入いただいている代理店の皆様に最も多く利用されている広告媒体です。多くのプロに選ばれる理由は何でしょうか?ここではGoogle広告の特徴・メリットを4つご紹介いたします。

幅広いユーザーにアプローチできる

Google広告は、上述の通り様々なプラットフォームに広告を表示でき、全世界の幅広いネットユーザーにアプローチを行えます。
リスティング広告が表示されるGoogle検索の世界シェア率は実に92.03%、日本国内でも75.75%という圧倒的なもの(いずれも2021年8月時点)。また「Googleディスプレイネットワーク」は200万以上のウェブサイトや動画、アプリで構成されており、Googleは「世界中のネットユーザーの90%以上に広告を表示できる」と公表しています。動画広告の出稿先となるYouTubeも、今や子供からお年寄りまで全世代的に利用・視聴されています。
こうした媒体に、簡単に広告を出せるのがGoogle広告の大きな魅力です。

少ない予算でも始められる

広告掲載の費用を柔軟に設定できるのもGoogke広告の特徴です。
Google広告の広告費は、基本的に広告がクリックされるごとに課金されます(表示回数に応じて費用が発生するケースもあります)。その累計が、事前に設定した1日の予算を超えることはありません。紙媒体の広告やポータルサイトのバナー広告のように高額な固定費は必要なく、予算規模に応じた広告展開が可能です。
広告運用中に予算を変更したり、予算消費の状況に応じて掲載を停止・再開することもできます。

優れたターゲティング

どれだけ訴求力の高い広告でも、配信対象を誤ってしまうと成果はあがりません。必要な情報内容を、必要としているユーザーに届けることが、マーケティング効果を高めるには非常に重要になります。
その点で、Google広告は広告を表示させるターゲットユーザーを詳細に設定できるのが強みです。特定の地域に限定したエリア配信はもちろん、年齢や性別、世帯年収、子供の有無など様々なユーザー属性に合わせて広告ターゲットをコントロール可能です。詳細なターゲティングにより、低予算でも費用対効果の高い広告運用が期待できます。

簡単に出稿できる

Google広告は非常に多機能な広告媒体でありますが、利用を始めるための作業は非常に簡単です。
管理画面でキャンペーンや広告、キーワードなどを設定すれば、すぐに広告の審査が始まり、承認されれば広告配信が始まります(ほとんどの場合は数時間程度で承認されます)。広告配信したいと思ったその日のうちに始められるフットワークの良さは、即効性のある集客方法として非常に有用です。

Google広告の料金体系

Google広告は広告費の予算設定を自由に行えるとご説明しましたが、その広告料金はどのように発生しているのかを知っておきましょう。
Google広告で利用できる料金体系は次の4つです。

クリック課金型

広告がクリックされると料金が発生する形態です。
前述のリスティング広告やディスプレイ広告、動画広告などで採用されています。広告が表示されただけでは料金が発生しないため無駄のない広告配信が可能です。商品購入や資料請求などのコンバージョン獲得を目指す広告に適します。

インプレッション課金型

広告が画面に表示された回数に応じて料金が発生する形態です。1,000回表示されるごとに料金が発生します。ディスプレイ広告や動画広告で採用されています。
より多くのユーザーに広告を見てもらう、ブランディングや認知度向上を目指す広告に適します。

動画視聴課金型

動画広告のみに採用されている料金形態です。動画が30秒間視聴された時(動画が30秒未満の場合は、最後まで視聴された時)に料金が発生します。また、30秒たつ前に動画をクリックなど操作した場合にも料金が発生します。

コンバージョン課金型

広告を経由してコンバージョンが発生すると料金が発生する形態です。コンバージョンにつながった広告表示やクリックに対しては料金がかかりません。
この料金体系を利用するためには、広告アカウントが所定の要件を満たしている必要があります。例えば次のようなものです。

  • 過去30日間にアカウントのコンバージョン数が100件を超えている
  • コンバージョンの90%が、広告クリック後7日以内に発生している

2022年に実施されたGoogle広告の主要なアップデート

Google広告は、より高い精度でターゲット層をとらえ効率的に成果をあげられるよう、日々アップデートされています。広告レポートを作成・分析する上で必ず知っておきたい、近年実施された主要なアップデートをご紹介します。

検索広告のマッチタイプの仕様変更

2021年2月ごろから、検索広告で設定するキーワードの「マッチタイプ」が、段階的に仕様変更されました。
マッチタイプとは、検索広告において、設定したキーワードに対して「どのようなキーワードが検索がされると広告を表示するか」を示すものです。

4種類のマッチタイプ

アップデート以前のGoogle広告では、次の4つのマッチタイプがありました。

①完全一致
設定したキーワードと全く同じ語句が検索された時に、広告を表示します。
ただし「表記ゆれ(漢字とひらがなの違い、ひらがなとカタカナの違いなど)」の検索では表示される場合があります。
特定ワードに関心のあるユーザーにより高い精度でリーチできますが、広告の表示回数は少なくなります。

②部分一致
設定したキーワードに関連する内容の語句が検索された時に、広告を表示します。
設定キーワードそのものが検索語句に入っていなくても、類義語や関連ワードに対して広告配信できるため、潜在層も含めたより多くのユーザーにリーチできます。
その反面、広告の意図に合わないユーザーにも広告が表示され、無駄にクリックされるリスクも増えるのがデメリットです。

③フレーズ一致
設定したキーワードが、設定と同じ語順で検索された時に、広告を表示します。
キーワードの順序が違っていたり、キーワードの間に別の語句が入ったりすると広告は表示されません。表記ゆれは表示対象となります。
設定キーワードの前後に別の語句があっても表示されるため、完全一致よりは広告表示回数は多くなります。

④絞り込み部分一致
設定したキーワードを含む語句が検索された時に、広告を表示します。
検索語句の中に設定キーワードが含まれていれば良いので、語順が違っていても、他の語句が間にあっても、広告は表示されます。表記ゆれも表示対象となります。
類義語や関連ワードでも広告表示される部分一致よりも表示回数は減りますが、無関係のユーザーからのクリックは抑えられるため、結果的にCPAを抑えられることが多いです。

これが2021年2月のアップデートにより、フレーズ一致のマッチアップが次のように仕様変更されました。

  • キーワードの語順が違っていたり、語句の間に他の単語が入っていたりしても広告の表示対象となる。
  • 語句の意味において語順が重要となる場合は、従来どおり検索キーワードの語順が考慮される。

これにより、新しいフレーズ一致は「設定したキーワードと同じ意味の内容を含む語句が検索された時に、広告を表示する」という仕様になりました。フレーズ一致の制御性とリーチがさらに改善され、キーワード管理が容易になります。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/10346549

「絞り込み部分一致」は廃止へ

一方、絞り込み部分一致については、アップデート後は新しいフレーズ一致と同様の仕様になり、2021年7月にはキーワードの新規作成ができなくなりました。その後、段階的にサポートを終了していきます。

このアップデートの背景には、Google検索の機能・精度向上にともない、フレーズ一致と絞り込み部分一致それぞれでカバーする検索語句が多くの部分で重複しているという実態がありました。そこで両者を統合することでサービスの利便性を高めるという狙いがあったものと思われます。

現行のマッチタイプについて、Googleのサポートサイトに分かりやすい図が示されているのでご紹介しておきます。

出典:https://support.google.com/google-ads/answer/7478529?hl=ja
参考:https://support.google.com/google-ads/answer/10346549

リードフォーム表示オプションの仕様変更

通常の検索広告を用いた集客では、まず広告の閲覧者を広告クリックからランディングページに遷移させ、その中に設置したメールフォーム等から閲覧者(見込み客)の情報を送信させる、という流れが一般的です。

これに対してGoogle広告は、広告そのものにメールフォームを表示できる「リードフォーム表示オプション」を2019年10月にローンチしました。
ユーザーは、広告で関心を持った商品やサービスの情報について即座に提供企業への問い合わせができます。企業(広告主)にとっては、より少ないアクションでユーザー情報を取得できるため、見込み顧客の獲得推進につながります。

これまでのリードフォーム表示オプションでは、検索広告下部に表示されるオプションをクリックしてフォームを開く必要がありましたが、2021年2月のアップデートにより、広告見出しをクリックするとフォームが展開される機能が追加されました。大きな変化ではありませんが、ユーザーにとってはリードフォームをより表示させやすくなっています。こうした小さなアップデートの積み重ねが大切なのでしょう。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/10364931

拡張テキスト広告の新規作成が不可に

これまで検索キャンペーンで作成できる広告には「拡張テキスト広告」と「レスポンシブ検索広告」の2種類がありました。

①拡張テキスト広告
最大3つの見出し(各最大半角30文字)と最大2つの説明文(最大半角90文字)を表示させることができるテキスト広告です。かつての「テキスト広告」の進化版といえるもので、多くの情報量を広告表示でき、モバイル端末には最適化して表示されます。

②レスポンシブ検索広告
最大15個の見出しと4個の説明文を登録でき、登録された見出し・説明文を都度自動で組み合わせて表示されるテキスト広告です。(広告は最大3つの広告見出しと2つの説明文で構成されるため、実際の広告表示は拡張テキスト広告と同様になります)
複数要素の組み合わせによる広告文のバリエーションが多く、また検索語句とより関連性の高い広告を自動で作成してくれるため、広告パフォーマンスの向上につながります。

ユーザーによる検索内容のトレンドはたえず変化しており、これに対応するためには機械学習にもとづく広告配信の自動化が重要といえます。そのためGoogleではレスポンシブ検索広告の利用を推奨しており、2021年8月31日には、2022年6月30日から拡張テキスト広告の作成・編集ができなくなることがアナウンスされました。
すでに現在、検索広告を作成する際はデフォルトで「レスポンシブ検索広告」のみが選択されるようにアップデートされています。

レスポンシブ検索広告は拡張テキスト広告に比べて設定項目が多く、慣れるまでは作成が手間に感じる方もあると思いますが、そのぶん広告効果は大きいのでぜひ積極的に活用しましょう。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/11031467

関連動画表示オプションの提供開始

2021年6月、Google広告を利用する全ての広告主が「関連動画表示オプション」を利用できるようになりました。

関連動画表示オプションとは、モバイルデバイス上のYouTubeアプリで動画広告が再生されると、その下に2~5個の関連動画のリストを表示できる機能です。メインの動画広告のメッセージに広がりを持たせてユーザーに印象付ける効果があり、さらにYouTubeチャンネル内の他の動画へのエンゲージメント獲得も期待できます。

YouTubeで動画を見ていると、レコメンドされる関連動画を次々再生してしまい、どんどん時間が過ぎていく…といった経験は皆さんお持ちではないでしょうか。関連動画表示オプションを上手に活用すれば、ユーザーに商品・サービスに関する様々な動画に触れさせ、相乗的な訴求効果を生みだせるでしょう。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/10746067?hl=ja

商品フィードに対応する動画キャンペーンタイプの拡充

これまで動画広告ではリンク先を一つしか設定できないため、複数の商品・サービスをPRする内容の動画広告であっても、そこから個々のLPなどに導くことはできず、いったん商品一覧などにランディングさせる必要がありました。

これをうけて、動画広告に「商品フィード」の追加ができるようになりました。具体的には、Merchant Centerに設定した商品フィードの画像を動画広告の下に表示できるものです。
視聴者は動画広告を見ながら、関心を持った商品フィードをクリックして、ウェブサイトから詳細情報の取得や商品購入を直接行えるようになります。いわば動画広告を、簡易なECサイトのように機能させられるのです。
特に、すでにショッピング広告を利用している広告主には便利でしょう。

当初、商品フィードは「販売促進」「見込み顧客の獲得」「ウェブサイトのトラフィック」を目標とする動画キャンペーンへの対応でしたが、11月には、「商品やブランドの比較検討」「ブランド認知度とリーチ」を目標とする動画キャンペーンも商品フィードに対応するようになりました。

Googleの調査によると、YouTube視聴者の70%が、ブランドの商品・サービス購入のきっかけにYouTube動画を挙げています。動画広告から商品購入へのシームレスな導線を設けることで、販売促進を期待できます。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/11371384?hl=ja

アトリビューションレポートにYouTube広告・ディスプレイ広告が追加

2021年2月、Google広告の「アトリビューションレポート」に、YouTube広告とディスプレイ広告が含まれるようになったと発表されました。

アトリビューションレポートとは、所定のコンバージョン達成までにユーザーがどういう経路をたどったかを確認できるレポートです。ラストクリック(コンバージョンまでに最後にクリックされた広告)だけでなく、コンバージョン経路の全体像をより的確に把握でき、それぞれの広告がどのようにコンバージョンに貢献しているかを詳しく分析できます。
アトリビューションレポートは、コンバージョントラッキングを設定すると確認できるようになります(ツールと設定→測定「アトリビューション」)。

従来のアトリビューションレポートは、検索広告キャンペーン内での測定結果しか確認できませんでしたが、上記のアップデートにより、YouTube広告とディスプレイ広告が表示され、ネットワークをまたいだレポートを取得可能に。コンバージョン経路やアシストコンバージョン、経路の指標などの測定結果が掲載されます。

さらに関連して、2021年8月には6種類のアトリビューションモデル(コンバージョン達成までに発生した複数の広告に対して、貢献度に応じた評価を行う枠組み)にYouTube 広告とディスプレイ広告が対応するようになりました。

広告タイプの多様化に伴いユーザーのコンバージョン経路もますます複雑になっており、1個の広告を運用・分析しているだけでは間に合わなくなりつつあります。こうしたアップデートの動きは今後も続くでしょう。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/10436829

新しいコンバージョン計測方法(拡張コンバージョン)の導入

Google広告は2021年に「拡張コンバージョン」という機能が導入されました。
これは簡単に言うと「従来のコンバージョンタグを補完する、新しいコンバージョン測定機能」といえるものです。

これまでのコンバージョン計測は、Cookieの仕組みを利用したものでした。
ユーザーが広告クリックなどのアクションを起こすと、広告媒体のサーバーから発行されたCookieがブラウザに保存されます。その後、ユーザーがコンバージョンに至りサイト内のコンバージョンタグを読み込むと、先ほどのCookieの情報をもとにコンバージョンが計測されるという流れです。

一方で近年は、「ユーザーの行動を追跡するCookieは個人情報保護の観点から望ましくない」という考えから、Cookieの仕組みに規制をかける動きが広がっています。
iOSのブラウザ・SafariではサードパーティーCookie(広告媒体など、訪問先サイト以外の第三者が発行したCookie)によるユーザーデータの収集を期制しており、Googleも2023年を目処にサードパーティCookieのサポートを終了すると発表しています。

これに対して、新しく導入されたGoogleの拡張コンバージョンは、Googleアカウントを用いたものになっています。
ユーザーがコンバージョン操作を行うと、サイト上で取得されたメールアドレス、氏名、住所、電話番号などのデータをハッシュ化(暗号化)し、プライバシーに配慮した方法でGoogleに送信されます。これをユーザーがログインしていたGoogleアカウントと照合して、コンバージョンを広告クリック等と関連付けるものです。

拡張コンバージョンによって、Cookieの規制から生じる従来のコンバージョンデータの欠損を補完し、より正確な広告効果測定が可能となります。

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/9888656

最適化案ツールの機能拡大

「最適化案」は、Google広告管理画面において、過去の運用パフォーマンスやキャンペーン設定、検索トレンドなどの情報に基づいてより良い掲載結果を得るための様々な施策を具体的にアドバイスしてくれる機能です。管理画面の「最適化案」タブから利用できます。

提案される最適化案の主なカテゴリは以下の通りです。

  • 広告と広告表示オプション
  • 自動化されたキャンペーン
  • 入札と予算
  • キーワードとターゲティング
  • 問題の修正
  • 広告の候補

広告アカウントがどの程度最適化されているかが0~100%の「最適化スコア」で示され、提示された最適化案を実行すると最適化スコアが変動します。
「広告運用で今一つ成果が伸びない。でも、何をどう改善すればよいのか分からない…」という運用担当者の方には大変参考になるかと思います。

2022年1月、この最適化案の機能に以下のアップデートが行われました。

  • 最適化案を利用可能な広告キャンペーンに「ファインドキャンペーン」を追加(従来は検索・ディスプレイ・ショッピング・動画キャンペーンで利用可能)
  • 最適化案の自動適用機能(選択した種類の最適化案が、提案され次第自動的に適用される)をMCCアカウントに導入
  • 動画キャンペーンにおいて確認できる最適化案の追加

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/11584803

広告表示オプション機能の強化

「広告表示オプション」は、商品・サービスや広告主に関連する様々な情報を広告に付加できる機能です。ユーザーは広告だけでは分からなかったビジネスの詳しい情報を知ることで、広告に対してアクションを起こしやすくなります。

広告表示オプションには次のように数多くの種類があり、管理画面から任意に選択・設定できます。ただし設定した広告表示オプションが常に表示されるわけではありません。

  • サイトリンク表示オプション
  • コールアウト表示オプション
  • 構造化スニペット表示オプション
  • 画像表示オプション
  • 電話番号表示オプション
  • リードフォーム表示オプション
  • 住所表示オプション
  • アフィリエイト住所表示オプション
  • 価格表示オプション
  • アプリリンク表示オプション
  • プロモーション表示オプション

この広告表示オプションについて、以下の2点が増強されました。

  • 広告のパフォーマンス向上が期待できる場合に、広告表示オプションが自動的に作成され、広告に表示されるようになりました。手動で作成した広告表示オプションも同時に表示されます。
  • 広告のパフォーマンス向上が期待できる場合に、アカウント構造(アカウント・キャンペーン・広告グループ)における下位の単位で作成された広告表示オプションが上位の単位でも配信されるようになりました。(以前は上位の単位で同タイプの広告表示オプションを配信できませんでした)

なお、このアップグレードの対象となるのは次の3つです。

  • サイトリンク表示オプション
  • コールアウト表示オプション
  • 構造化スニペット表示オプション

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/11394461

P-MAXキャンペーンの公開と機能拡張

P-MAXキャンペーンとは、2021年にローンチされたGoogle広告の新しいキャンペーンタイプです。
1つのキャンペーンから、検索・ディスプレイ・YouTube・Discover・Gmail・マップなど Googleの持つあらゆるチャネルにアクセスでき、Googleの様々な自動化テクノロジーにより自動で最適化して広告配信してくれます。
キャンペーン作成時に設定したコンバージョン目標に基づいて、コンバージョン数とコンバージョン値を最大限に高めるものです。

P-MAXは今後のGoogle広告の中心になると目されており、ローンチ以降次々と新機能が公開されています。

2021年11月:スマートショッピングキャンペーン・ローカルキャンペーンをP-MAXにアップグレードできるようになる
2022年4月:以下3つの新機能が公開される

  • キャンペーン目標として「新規顧客の獲得」を指定できるようになる
  • 「分析情報ページ」に重要な分析情報が自動表示されるようになる
  • 「設定の未解決の問題」をレポートから確認可能になる

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/11335596

旅行関連のGoogle運用広告機能強化

世界的なコロナウイルス感染拡大は予断を許さない状況ではありますが、その中でも世界の多くの地域で旅行の計画をする人が増えています。
こうした状況を背景に、2022年6月、Googleは旅行関連の運用広告機能を強化すると発表しました。

以下のサービスについてはすでに取り組みが行われています。

  • Googleビジネスプロフィールに料金・空室状況を追加できる機能を提供
  • ホテル情報を扱う業界基準のプロトコルのサポート

その他、将来的にはHotelCenterアカウントがなくても広告キャンペーンの作成が可能になる予定です。

さらに、2021年に導入された「P-MAXキャンペーン」(上述)で、旅行関連の目標にも対応できるよう機能が拡大されます。(2022年中に導入予定)

  • キャンペーン設定の簡素化
  • Google広告チャネル全体でホテル物件を宣伝可能に
  • 宿泊施設特有の検索語句へのリーチ拡大

参考:https://support.google.com/google-ads/answer/12237341

Google広告レポート作成の工数削減なら「アドレポ」

ここまでご説明したように、Google広告には運用者やクライアントに有益な様々なメリットがあります。特に広告出稿できるプラットフォームの多さは、他の広告媒体の追随を許さない圧倒的なアドバンテージでしょう。

その一方で、デメリットもないわけではありません。
最も大きいのは、「広告運用の工数がかかる」という点です。Google広告は配信ターゲットや費用、クリエイティブを詳細に設定・調整できますが、逆に言えば、他に抜きんでて成果を出すためには、それだけ多くの要素においてシビアな運用・PDCAが不可欠だということです。
中でも大変なのが、広告レポートの作成(レポーティング)。ほとんどの場合、広告運用の成果を整理・報告するためのレポーティング業務は必須のものですが、非常に手間と時間がかかります。レポート作成のご経験のある方ならお分かりいただけるでしょう。

そこでおすすめしたいのが、Google広告のレポート作成に対応したレポート自動化ツール「アドレポ」です。

Google広告レポートでの利用シェアが圧倒的

アドレポは、私たち株式会社イルグルムが提供する「レポート自動作成ツール」です。簡単な設定・操作で、広告媒体とのAPI接続により広告データを自動取得、レポートの作成や予算管理などを自動化できます。

アドレポは国内最大級の20社以上の広告媒体と連携できるのが強みで、もちろんGoogle広告レポートにも対応。Google広告が提供するほとんどの広告についてレポート自動作成が可能です。
管理画面上で、すでにお使いのGoogle広告アカウントを登録していただけば広告データの取得が可能になります。
※詳しい方法はサポートサイトをご参照ください。

おかげさまでアドレポは非常に多くのWEB広告運用者様にご利用いただいており、またご利用者様のほとんどが、Google広告のレポートにアドレポを活用されています。
以下は実際のアドレポをご利用いただいているお客様の広告出稿金額を、広告媒体別に比較したものです。ご覧の通り、約6割をGoogle広告が占めているのが分かります。

データは2022年4月単月のもの

Google広告レポートのサンプル(アドレポ)

アドレポで作成したGoogle広告レポートのサンプルを、広告の種類別にご紹介します。

リスティング広告レポート

運用上重要な指標を見やすいフォーマットで自動的にリスト化。日別・月別レポートはもちろん広告別・キーワード別など多角的なレポートも簡単に作成できます。
またアドレポはレポートのカスタマイズ性も高く、任意の項目や計算結果をレポートに反映できます。

リスティング広告のアドレポレポート出力例

ディスプレイ広告レポート

ディスプレイ広告運用では広告クリエイティブの頻繁なPDCAが欠かせないため、その結果、膨大な量のクリエイティブレポートが必要になることも。
アドレポなら運用成果の数値とクリエイティブが一体となったリストを自動作成でき非常に便利です。手動のレポート作成では非常に面倒でミスの起きやすい、画像貼り付け作業も必要ありません。

ディスプレイ広告のアドレポレポート出力例

YouTube広告レポート

YouTube広告のレポートも、運用データとあわせて動画のサムネイルが自動挿入されるので非常に見やすくなります。
動画広告のレポート自動作成は非対応としているレポートツールも少なくありません。YouTube広告の運用に注力されている代理店様はぜひ導入をご検討ください。

YouTube広告のアドレポレポート出力例

まとめ

Google広告の様々なアップデート内容とその背景について詳しくご説明してきました。
アドテクノロジーが日々進化してゆく中で、その先駆者たるGoogleは、より高い精度でユーザーニーズにマッチする広告を表示し、そして運用者にとってもより使いやすい広告媒体を目指しています。だからこそGoogle広告は世界中のマーケッターに利用され、圧倒的なシェアを誇っているのでしょう。

そしてGoogle広告の運用パフォーマンスをさらに高めるために、広告レポート自動化ツール「アドレポ」をぜひご活用ください。Google広告をはじめ20以上の広告媒体の運用レポートを簡単に自動作成できるアドレポで、日々の広告運用業務を劇的に効率化し、考察・分析のクオリティを高めて目標達成を目指しましょう。

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